Schoo 264A 東証G
Schoo Inc.｜法人向け研修サービス「Schoo for Business」、個人向け学習サービス「Schoo for Personal」、高等教育機関向け学習管理プラットフォーム「Schoo Swing」を展開するオンライン学習プラットフォーム企業。
※2026年7月6日時点の情報
事業内容
2026年7月6日の時価総額は約44億円。株価終値は345円、発行済株式数は12,712,350株。
Schooは2011年10月設立、本社は東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階。代表者は代表取締役社長の森健志郎氏、決算期は9月、上場市場は東京証券取引所グロース市場。2024年10月22日に新規上場し、上場後に期末株価が存在する通期決算期末は2025年9月期が初回となる。
2025年9月期は売上高3,360百万円、営業利益290百万円、経常利益258百万円、当期純利益175百万円。2026年9月期第2四半期累計は売上高1,749百万円、営業利益3百万円、経常利益0百万円、中間純利益0百万円で、通期会社予想は売上高3,908百万円、営業利益266百万円、経常利益263百万円、当期純利益223百万円。
Schooは2011年10月設立、本社は東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階。代表者は代表取締役社長の森健志郎氏、決算期は9月、上場市場は東京証券取引所グロース市場。2024年10月22日に新規上場し、上場後に期末株価が存在する通期決算期末は2025年9月期が初回となる。
2025年9月期は売上高3,360百万円、営業利益290百万円、経常利益258百万円、当期純利益175百万円。2026年9月期第2四半期累計は売上高1,749百万円、営業利益3百万円、経常利益0百万円、中間純利益0百万円で、通期会社予想は売上高3,908百万円、営業利益266百万円、経常利益263百万円、当期純利益223百万円。
大人の学び事業
Schooは「大人の学び事業」の単一セグメント。売上高は2022年9月期1,317百万円から2025年9月期3,360百万円まで拡大し、2026年9月期会社予想は3,908百万円。営業損益は2022年9月期753百万円の赤字から2024年9月期に黒字転換し、2025年9月期は290百万円まで伸びた後、2026年9月期はHRビジネス領域やAI関連への戦略投資を織り込み266百万円を見込む。
大人の学び事業 業績推移（単位：百万円）
収益の中心は法人向けのリカーリング収益で、2025年9月期のカテゴリー別売上高では「学び手」に向けたサービスが3,275百万円、構成比97.5％を占めた。
一方、「教え手」に向けたサービスは84百万円、構成比2.5％であり、現時点の業績寄与は小さい。ただし、高等教育機関向けの学習管理プラットフォームは、法人向け研修とは異なる顧客基盤を広げる事業として位置付けられる。
2025年9月期は売上高、営業利益ともに過去最高を記録した。大企業向け導入の拡大、ARPA向上、低いNet Revenue Churn Rateの維持が売上成長を支えた。
2026年9月期は売上成長を維持する一方、営業利益は前期比で減益予想となっている。法人事業の成長性と効率性改善を続けながら、AI関連、オプションサービス、地方向けHRサービスなどへの戦略的成長投資を進めるためである。
「学び手」に向けたサービス
「学び手」に向けたサービスは2024年9月期2,779百万円、2025年9月期3,275百万円、2026年9月期中間期1,700百万円。2025年9月期の全社売上構成比は97.5％で、Schooの収益基盤の大半を占める。
「学び手」に向けたサービスの中核は、法人向け研修サービス「Schoo for Business」である。オンライン動画学習、研修パッケージ、LMS、受講管理、キャリア開発支援を組み合わせ、企業の従業員教育を支援する。Schoo for Businessは、単なる動画教材の配信ではなく、管理者が社員の学習状況を把握し、階層別研修、リスキリング、DX研修、ビジネススキル研修を設計しやすい点に特徴がある。
2025年9月期は、大企業への導入拡大に注力した結果、顧客単価であるARPAの向上を伴いながら売上高が堅調に推移した。加えて、既存顧客のアップセルとダウンセルを考慮した収益ベースの解約率であるNet Revenue Churn Rateを低水準に維持した。
個人向け学習サービス「Schoo for Personal」は、社会人がビジネス、IT、デザイン、マーケティング、マネジメント、教養などを学ぶオンライン学習サービスである。生放送授業と録画授業を組み合わせ、コミュニティ型の学習体験を前面に出している。
2025年9月期からは地域創生関連サービスも開始している。都市部の大企業向けに偏らず、地方企業や地域人材の学び直し需要を取り込むことで、法人向け研修市場の外側にある人材育成ニーズを掘り起こす余地がある。
「教え手」に向けたサービス
「教え手」に向けたサービスは2024年9月期73百万円、2025年9月期84百万円、2026年9月期中間期48百万円。売上構成比は小さいが、2026年9月期中間期は前年同期比10.9％増となった。
「教え手」に向けたサービスの中心は、高等教育機関・社会人教育事業者向け学習管理プラットフォーム「Schoo Swing」である。Schoo Swingは、大学をはじめとする高等教育機関の授業、教材、受講データ、学習管理をデジタル化するプラットフォームとして提供されている。法人向け研修と比較すると売上規模はまだ小さいが、導入が進んでいることが決算短信で確認できる。
高等教育機関向けは、企業研修と比べて営業サイクル、導入判断、予算の取り方が異なる。短期の売上成長だけでなく、学内システムとの連携、教職員の利用定着、学生の学習データ活用が重要になる。
収益構造上は、Schoo for Businessに比べて全社業績への影響は限定的である。ただし、大学や社会人教育機関に対してSchooの学習体験とLMSを浸透させることができれば、法人向け以外の継続収益源として機能する可能性がある。
HRビジネス領域・AI活用・オプションサービス
2026年9月期は「競争優位性を強化し、事業ドメイン拡張を目指した第二創業フェーズ」と位置付けられている。法人事業の効率性改善を続けながら、HRビジネス領域進出、AI関連、地方向けHRサービスへの投資が示されている。
Schooの成長戦略は、既存のオンライン研修サービスを伸ばすだけではない。大企業向けには、SaaSプロダクトと顧客課題に寄り添うオプションサービスを組み合わせる提案が進められている。これは、動画見放題型のeラーニング単体ではなく、組織課題、管理職育成、DX人材育成、キャリア形成、学習定着まで含めた支援へ広げる動きといえる。
2025年9月期の決算説明資料では、AI関連投資、コンテンツ改善、広告費など、2026年9月期以降を見据えた事業基盤強化への先行投資が説明されている。
2026年9月期の見通しでは、既存事業のMRR拡大を図るため、法人事業の成長性・効率性改善、オプションサービス推進、AI関連、地方向けHRサービス展開への投資が示されている。
この領域は、短期的には営業利益の圧迫要因になりやすい。一方で、導入企業の人材開発予算の中で、研修コンテンツ、LMS、学習データ、組織変革支援を束ねた提案ができれば、ARPA上昇と解約抑制に結びつく。
直近5年業績サマリー
| 業績項目 | 2021年9月期 | 2022年9月期 | 2023年9月期 | 2024年9月期 | 2025年9月期 | 2026年9月期 会社予想 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 （百万円） |
― | 1,317 | 2,007+690 / +52.4% | 2,852+845 / +42.1% | 3,360+508 / +17.8% | 3,908+548 / +16.3% |
| 営業損益 （百万円） |
― | -753 | -623+130 / 赤字縮小 | 116+739 / 黒字転換 | 290+174 / +149.8% | 266-24 / -8.3% |
| 経常損益 （百万円） |
― | ― | -671 | 87+758 / 黒字転換 | 258+171 / +196.7% | 263+5 / +1.9% |
| 当期純利益 （百万円） |
― | ― | -680 | 184+864 / 黒字転換 | 175-9 / -4.9% | 223+48 / +27.2% |
| EPS （円） |
― | ― | -53.52 | 14.51+68.03 / 黒字化 | 13.79-0.72 / -4.9% | 17.54+3.75 / +27.2% |
| PER （倍） |
― | ― | ― | ― | 54.5 | 19.7 |
| PBR （倍） |
― | ― | ― | ― | 5.1 | 2.4 |
| BPS （円） |
― | ― | 13.02 | 51.12+38.10 / +292.7% | 145.93+94.81 / +185.5% | ― |
| 純資産 （百万円） |
― | ― | 165 | 649+484 / +293.3% | 1,855+1,206 / +185.8% | ― |
| 営業CF （百万円） |
― | ― | -453 | 115+568 / 黒字転換 | 249+134 / +116.5% | ― |
| 投資CF （百万円） |
― | ― | -10 | -19-9 / 支出増 | -135-116 / 支出増 | ― |
| 財務CF （百万円） |
― | ― | 735 | 26-709 / -96.5% | 786+760 / +2923.1% | ― |
| 現金及び現金同等物 （百万円） |
― | ― | 1,922 | 2,045+123 / +6.4% | 2,946+901 / +44.1% | ― |
中期経営計画
専用の中期経営計画資料は確認できず。2026年9月期方針と成長戦略を代替参照
SchooのIRライブラリーでは、専用タイトルの中期経営計画資料は確認できない。代替として、2025年9月期通期決算説明資料「事業計画及び成長可能性に関する事項のアップデート」と2026年9月期の会社予想を参照する。2026年9月期の会社予想は、売上高3,908百万円、営業利益266百万円、経常利益263百万円、当期純利益223百万円。売上高は前期比16.3％増を見込む一方、営業利益は前期比8.3％減を予想している。
基本方針は、2026年9月期を「競争優位性を強化し、事業ドメイン拡張を目指した第二創業フェーズ」と位置付け、法人向けサービスの成長性・効率性改善を続けながら、HRビジネス領域への戦略的成長投資を実行することにある。
事業戦略では、大企業攻略によるARPA向上、既存事業のMRR拡大、オプションサービス推進、AI関連投資、地方向けHRサービス展開が焦点となる。短期的には投資負担で営業利益が伸びにくいが、法人向け研修基盤からHRビジネス領域へ拡張できるかが中期的な評価軸になる。
IR情報へ
競合他社
1. インソース（6200）
2026年7月6日時点の時価総額は約528億円、株価は619円。Schooより企業規模が大きい法人研修大手であり、講師派遣型研修、公開講座、ITサービス、eラーニング、動画教材、DX研修、人事関連サービスを展開する。Schooとの主な競合領域は、法人向けオンライン研修、eラーニング、LMS、DX人材育成である。特にLMS・教育管理システム「Leaf」は、研修管理、受講履歴管理、eラーニング配信、教育担当者向け管理機能を備え、Schoo for Businessと比較されやすい。
2026年9月期第2四半期累計は売上高7,584百万円、営業利益2,951百万円、経常利益2,972百万円、親会社株主帰属中間純利益2,027百万円。通期予想は売上高16,000百万円、営業利益6,380百万円で、利益水準と営業基盤の厚さではSchooを大きく上回る。
2. FCE（9564）
2026年7月6日時点の時価総額は約115億円、株価は520円。FCEはDX推進事業と教育研修事業を展開し、RPAソフト「ロボパットAI」と法人向けオンライントレーニングシステム「Smart Boarding」を主力とする。Schooとの競合領域は、法人向けeラーニング、オンライントレーニング、LMS、社員教育である。Smart Boardingは、動画視聴だけでなくアウトプット型トレーニングを重視する法人向け教育プラットフォームであり、Schoo for Businessの代替候補になりやすい。
2026年9月期第2四半期累計は売上高3,434百万円、営業利益742百万円、経常利益763百万円、親会社株主帰属中間純利益539百万円。通期予想は売上高6,800百万円、営業利益1,130百万円で、Schooより売上規模と利益水準が大きい。
3. KIYOラーニング（7353）
2026年7月6日時点の時価総額は約39億円、株価は562円。KIYOラーニングは、個人向けオンライン資格学習サービス「STUDYing」と、法人向けeラーニング・LMS「AirCourse」を展開する。Schooとの競合領域は、AirCourseを中心とする法人向けeラーニング、動画研修、LMS、人的資本活用プラットフォームである。低価格で導入しやすいeラーニングとLMSを求める企業では、Schoo for Business、AirCourse、Smart Boarding、Leafが比較対象になりやすい。
2026年12月期第1四半期は売上高1,270百万円、営業損益251百万円の赤字、経常損益252百万円の赤字、四半期純損益176百万円の赤字。通期予想は売上高5,800百万円、営業利益400百万円で、Schooに近い小型成長企業として、収益成長と投資負担のバランスが焦点となる。
強みと将来性
法人向けオンライン学習基盤と高いリカーリング比率
Schooの強みは、法人向けオンライン研修を中核に、個人向け学習、高等教育機関向けLMSまで広げた学習プラットフォームを持つ点にある。2025年9月期の全社売上高3,360百万円のうち、「学び手」に向けたサービスは3,275百万円で97.5％を占める。この中には主力のSchoo for Businessが含まれ、法人向けのリカーリング収益がSchooの基礎収益を支えている。
2025年9月期通期決算説明資料では、ARPAが113千円/月に上昇し、Net Revenue Churn Rateが0.98％まで低下したことが示されている。大企業導入を優先した結果、契約社数は前期末比で減少したが、顧客単価と収益継続性の改善が進んだ点は重要である。
Schooの学習コンテンツは、ビジネススキル、DX、IT、デザイン、マーケティング、マネジメント、教養など幅広い領域を含む。企業側から見ると、単一テーマの研修だけではなく、階層別研修、リスキリング、自律的キャリア形成、管理職育成まで横断的に使える。
将来性の焦点は、Schoo for Businessの大企業導入拡大、ARPA向上、オプションサービス追加、HRビジネス領域への進出である。単なる動画教材サービスに留まらず、学習データ、LMS、研修設計、組織変革支援を結び付けることができれば、顧客単価の上昇余地がある。
AI関連投資も評価材料になる。確認テスト、学習提案、研修設計、受講データ活用などにAIを実装できれば、人事担当者の運用負担を減らし、Schooのサービス価値を高められる。
高等教育機関向けのSchoo Swingは、現時点では小規模だが、大学DXや社会人教育のデジタル化が進む中で、法人向け以外の顧客基盤をつくる余地がある。企業研修、個人学習、大学DXを横断する構造は、上場eラーニング企業の中でも独自性がある。
弱みとリスク要因
収益集中、競争激化、投資先行による利益変動
Schooの弱みは、売上の大半が「学び手」に向けたサービスに集中している点である。2025年9月期の構成比は97.5％であり、法人向けオンライン研修の成長鈍化、解約率上昇、顧客単価の伸び悩みが全社業績に直結しやすい。2026年9月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比4.9％増にとどまり、営業利益は前年同期比98.3％減の3百万円となった。通期では増収を見込むが、利益面では戦略投資の影響を受けやすい。
競争環境も厳しい。インソースは研修会社としての顧客基盤とLMS「Leaf」を持ち、FCEはSmart Boardingと研修設計支援を組み合わせ、KIYOラーニングはAirCourseを低価格帯の法人向けeラーニングとして展開している。Schooは動画本数やコミュニティ型学習に強みを持つ一方、顧客が価格、研修設計力、LMS機能、対面研修との組み合わせを重視する場合、競合に分散するリスクがある。
また、Schooは上場から日が浅く、株価変動が大きい。2025年9月期末の終値は751円だったが、2026年7月6日時点の株価は345円であり、時価総額は約44億円まで低下している。小型グロース株として、業績進捗、決算説明、成長投資の見え方に株価が大きく反応しやすい。
中期的なリスクは、投資と収益化の時間差である。AI関連、HRビジネス領域、地方向けHRサービス、オプションサービスは将来の成長余地をつくる一方、短期的には人件費、開発費、広告費、外注費が先行しやすい。ARPA向上や解約抑制に結びつかなければ、売上成長率の鈍化と利益率低下が同時に起こる可能性がある。
高等教育機関向けのSchoo Swingも、導入が進んでいる一方で売上規模はまだ小さい。大学DXの予算、導入判断、既存LMSとの競合、学内定着には時間がかかるため、短期的な業績寄与を過大評価すべきではない。
出典
- 株式会社Schoo 公式コーポレートサイト
- 株式会社Schoo 事業内容
- Schoo 公式サービスサイト
- Schoo for Business 公式サービスサイト
- Schoo Swing 公式サービスサイト
- 株式会社Schoo 地域創生
- 株式会社Schoo IR情報
- 株式会社Schoo IRライブラリー
- 株式会社Schoo 決算説明資料
- 株式会社Schoo IR よくあるご質問
本ページは公開情報をもとに作成した企業分析記事であり、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。掲載情報は作成時点の内容であり、業績、株価、開示資料の更新により変動する可能性があります。投資判断は最新の会社開示資料と取引所情報を確認したうえで行ってください。
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