マルゼン 5982 東証S
MARUZEN CO., LTD.｜業務用厨房機器の総合メーカー。レストラン・ホテル・病院・学校・ベーカリー向けに加熱調理機器、冷機器、洗浄機、ベーカリー機器等を一貫設計・製造・販売・施工する。
※2026年6月8日時点の情報
事業内容
2026年6月8日終値ベースの時価総額は約712億円。マルゼンは大阪本社・東京本社を構える業務用厨房機器の総合メーカー。代表取締役社長は渡辺恵一氏（議決権保有率5.12%）。2月決算（第65期=2026年2月期）。連結従業員数1,271名（単体828名）。事業セグメントは①業務用厨房機器の製造・販売・施工、②大型製パン機械の製造販売、③ビル賃貸の3区分。2026年2月期は売上高66,782百万円（前期比+3.94%）、営業利益6,637百万円（同+8.9%）と過去最高益を更新した。
業務用厨房機器（中核事業）
加熱調理機器（オーブン、フライヤー、焼物器、餃子焼器、レンジ、ゆで麺機、グリドル、IHコンロ、蒸し器、無煙ロースター等）、冷機器、調理サービス機器、洗浄機、消毒・保管機器を多品種少量生産。自社製品比率は5割強。
ベーカリー機器・炊飯機器
業務用ベーカリー機器、炊飯機器、ベジタブルリフレッシャー等を提供。学校・病院・社員食堂・大量調理施設・ホテル向けに展開。
大型製パン機械・施工サービス
大型製パン機械の製造・販売に加え、厨房のトータルプロデュース（設計・施工・保守）を提供。販売網は全国直販を中心に、海外（タイ・台湾）にも展開。
ビル賃貸
自社所有不動産を活用したビル賃貸業を運営。本業の業務用厨房機器事業と並行する安定収益源。
直近5年業績サマリー
外食産業の復調およびホテル・病院・学校等の業務用厨房機器需要の堅調な推移を背景に、2024年2月期以降は連続して大幅な増収増益基調。営業利益は2022年2月期3,830百万円→2026年2月期6,637百万円と約1.7倍に拡大した。2026年2月期は売上高66,782百万円・営業利益6,637百万円と過去最高益を更新。次期2027年2月期会社予想は売上67,000百万円（+0.33%）・営業利益6,700百万円（+0.95%）と緩やかな増収増益を見込む。配当は年間125円維持予定。なお2024年3月および2025年3月に業績予想の上方修正開示実績がある。
| 項目（連結・百万円） | 2022年2月期 | 2023年2月期 | 2024年2月期 | 2025年2月期 | 2026年2月期 | 2027年2月期 会社予想 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 52,825 | 57,532 +8.9% |
60,597 +5.3% |
64,253 +6.0% |
66,782 +3.9% |
67,000 |
| 営業利益 | 3,830 | 3,579 △6.6% |
4,858 +35.7% |
6,094 +25.5% |
6,637 +8.9% |
6,700 |
| 経常利益 | 4,236 | 4,080 △3.7% |
5,300 +29.9% |
6,659 +25.6% |
7,342 +10.3% |
7,400 |
| 当期純利益 (親会社株主帰属) |
2,873 | 2,816 △2.0% |
3,709 +31.7% |
4,647 +25.3% |
5,217 +12.3% |
5,300 |
| EPS(一株利益) | 177.46円 | 173.77円 | 230.48円 | 294.43円 | 329.20円 | 333.29円 |
※2026年2月期決算短信は2026年4月10日に発表後、2026年4月16日・5月26日に数値訂正開示が行われています。本表の2026年2月期数値は2026年5月26日の訂正後決算短信に基づきます。本ページに掲載している業績数値は、公表されている決算短信を一次情報として作成しています。業績予想は会社発表時点のものであり、実績と異なる場合があります。正確な情報は公式IRサイトをご確認ください。
中期経営計画
業績予想・株主還元の方針
同社は東証スタンダードに区分されており、独立した「中期経営計画」資料の公表は確認できていない。一方、毎期の決算短信および業績予想開示を中心に運営しており、2024年3月14日および2025年3月13日に「業績予想の修正に関するお知らせ」で大幅な上方修正を実施した実績がある。配当は年間125円維持の方針を継続。2023年に株主提案を受領した実績があり、2023年11月の株式給付信託（J-ESOP）導入や継続的な自己株式取得など、株主還元・ガバナンス強化の動きが続いている。
IRニュースへ強みと注目点
① 業務用厨房機器の総合メーカーとしての確立した地位
加熱調理機器を主力に、冷機器・洗浄機・ベーカリー機器・施工までを一貫提供する総合メーカーとしての地位を確立。自社製品比率5割強と内製比率も高く、外食産業・ホテル・病院・学校等の多様な業種に幅広い顧客基盤を持つ。
② 過去最高益更新と継続的な増収増益基調
2024年2月期以降は売上・営業利益・経常利益・当期純利益のすべてで前期比増を継続。2026年2月期は営業利益6,637百万円と過去最高益を更新。2027年2月期会社予想も増収増益見通しで、業績モメンタムは堅調。
③ 高い財務健全性と継続的な株主還元
自己資本比率は2024年2月期で60%超水準、有利子負債比率も低水準を維持。配当年間125円維持と、株主優待（300株・1,000株・10,000株保有でQUOカード/ジェフグルメカード年2回）も継続。2023年11月の株式給付信託（J-ESOP）導入や自己株式取得実績もあり、株主還元への意識は明確。
弱み・リスク要因
① 業績予想と実績の乖離（過去複数回の上方修正）
2024年3月14日・2025年3月13日に「業績予想の修正に関するお知らせ」で大幅な上方修正を実施。さらに2026年2月期決算短信は発表後2回（4/16、5/26）にわたり数値訂正開示が行われており、業績予想・開示数値の予見可能性は投資家にとって留意事項となる。
② 外食産業の景況感への依存
主力顧客が外食産業・ホテル・病院・学校等の業務用施設に集中しており、これら業界の景況感・設備投資意欲の変動が業績に直接影響する。コロナ禍局面では2021年2月期売上が前期比△15.25%減と大幅減収となった経緯がある。
③ 親会社・大株主構造（支配株主等の存在）
「支配株主等に関する事項について」の毎期開示があり、非上場の親会社等が存在する構造。2023年4月には株主提案を受領した実績もあり、株主構成・コーポレートガバナンスは個別の留意事項。少数株主との利害一致や情報開示の充実が継続的に求められる。
出典
本記事は公開情報をもとに作成した情報提供を目的としたもので、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断は自己責任でお願いします。
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