全社業績｜体操教室FC展開を軸に売上高が拡大

ネイスの収益構造は、子ども向け体操教室の月謝収益とFCロイヤリティを中心とするストック型である。直営店では会員からの月謝、入会金、年会費、指定用品販売などを収受し、FC店では加盟店からロイヤリティ、広告分担金、事務手数料、システム利用料、開業支援売上などを得る。

2026年8月期予想では、直営売上高2,000百万円、FC売上高939百万円、FC開業支援売上高381百万円、発達支援売上高330百万円を見込む。直営6教室をFC加盟店へ切り替えた対価210百万円も2026年8月期のFC売上に含まれており、この点は一過性要素として確認が必要である。

同社は少子化の中でも、子どもの運動機会減少、基礎運動能力への関心、商業施設で通いやすい習い事ニーズを背景に、店舗数と会員数を拡大してきた。2021年8月期から2025年8月期までに売上高は約3.5倍となり、2026年8月期も増収増益計画を掲げる。

体操教室事業｜直営とFCで全国の商業施設へ展開

体操教室事業は、未就園児から小学生を主対象とする「ネイス体操教室」が中核である。キッズクラス、体操教室クラス、バク転教室を用意し、マット、とび箱、鉄棒、トランポリンなどを通じて、基礎運動能力と挑戦する姿勢を育てる。

体操教室クラスは会員構成比の約9割を占める主力クラスで、年少から小学6年生を対象とし、約50分のレッスンで段階的に技術を習得する。キッズクラスは1歳10か月から3歳、バク転教室は小学2年生から高校3年生までを対象とする。

出店は全国のショッピングセンター内が中心である。商業施設側にとっては、子どもと保護者の定期来館を生むテナントとなりやすく、ネイス側にとっては集客導線と駐車場、認知獲得を同時に取り込める。2026年5月末時点では、ショッピングセンター148店、百貨店・駅前商業施設等17店、ビルイン11店、ロードサイド6店などの出店実績がある。

FC展開は成長スピードの源泉である。2020年にFC加盟募集を本格開始して以降、店舗数と加盟社数が増加し、既存加盟社による多店舗展開と新規加盟社獲得を組み合わせて出店を進めている。FCオーナーにとっては、比較的低額な初期投資、本部サポート、標準3.5年の投資回収を訴求するモデルである。

発達支援事業｜運動療育を軸にしたネイスぷらす

発達支援事業は、児童発達支援・放課後等デイサービス施設「ネイスぷらす」を直営方式で展開する。発達障害のある子どもに対して、運動をはじめとした関わりを通じ、安心して認められる場所で自信をつける支援を行う。

売上高は児童福祉法に基づく報酬体系に連動する。利用者は自治体から受給者証の交付を受け、自己負担1割でサービスを利用し、残りは国保連・自治体から支払われる。所得に応じた自己負担上限も設定されるため、民間の習い事とは異なる制度収益型の事業である。

ネイスぷらすの特徴は、体操教室事業で培った指導ノウハウとオリジナル体操器具を活用した運動療育にある。発達支援事業では学習・SSTや預かり支援を中心とする事業者も多い中、運動療育を前面に出せる点が差別化要素となる。

2026年8月期は直営2店舗の新規出店を見込み、既存店舗の利用数伸長も背景に売上高330百万円を計画する。将来的には既存店を起点として直営中心に30店舗体制を目指す方針である。

店舗ネットワークとプロダクツ｜自社開発器具が教室品質を支える

ネイスは教室で使用する運動器具の多くを自社で開発・製造する。オリジナルのエアートランポリンをはじめ、子どもが「やってみたい」と感じる体験をつくる器具を開発し、教室運営と指導ノウハウに組み込んでいる。

自社開発器具は、指導品質の標準化、安全管理、FC店舗への展開、発達支援事業での運動療育に横展開できる。体操教室の運営ノウハウだけでなく、器具やカリキュラムを一体化している点が、単なる場所貸し型スクールとの差別化となる。

周辺事業としては、課外授業、イベント事業、行政連携も行っている。教室外でも子どもに安心安全な運動環境を提供するノウハウを活用し、地域共生や認知拡大につなげる。

店舗数拡大は、採用、研修、安全管理、クレーム対応、FC品質管理を同時に求める。自社器具と標準化された指導メソッドは、急拡大局面で品質を保つための基盤である。