テクノフレックス 3449 東証S
TECHNOFLEX CORPORATION｜金属製フレキシブル継手、ベローズ型伸縮管継手、真空機器を中核に、防災・工事、自動車・ロボット、介護まで展開する配管継手メーカー。
※2026年7月31日時点の情報
事業内容
2026年7月31日の時価総額は約763億円。時価総額は、2026年7月31日時点で確認できる株価データの現在値4,160円と、2026年12月期第1四半期末の自己株式控除後株式数18,339,090株を基準に算出した。株価は2025年12月期末の2,180円から大きく上昇しており、真空機器、半導体関連、防災・工事案件、配当水準が評価材料となる。
会社の概要：テクノフレックスは2001年10月24日設立、本社は東京都台東区蔵前1-5-1、代表取締役社長は前島岳、決算期は12月、上場市場は東京証券取引所スタンダード市場。公式会社概要では、営業品目としてフレキシブルメタルホース、伸縮管継手全般、真空機器、アルミ複合管、非常用貯水機能付き給水管を掲げ、用途は建築配管、水道配管、半導体、製鉄、造船、都市ガス、LPガス、水素、電力、火力、原子力、一般プラント、災害時用貯給水管まで広い。
直近決算の概要：2026年12月期第1四半期は売上高8,149百万円、営業利益1,849百万円、経常利益1,803百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,204百万円。通期会社予想は売上高28,000百万円、営業利益4,000百万円、経常利益4,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,800百万円で、年間配当予想は62円である。
継手事業：フレキシブル継手、伸縮管継手、真空機器
継手事業 セグメント業績推移
単位：百万円。売上高は黄色、利益は赤、損失は青。全セグメントを同一縮尺で表示。
縦軸は外部顧客への売上高15,125百万円を上限に全セグメント共通で表示。
継手事業は、テクノフレックスの中核事業であり、フレキシブル継手、伸縮管継手、真空機器の3製品群で構成される。フレキシブル継手はホース状に曲がる構造を持ち、配管の屈曲、振動、施工誤差、地震時の変位を吸収する。
伸縮管継手はベローズ構造により、熱膨張、収縮、地盤沈下、振動、地震に伴う配管負荷を吸収する。石油、化学、電力、LNG、製鉄、造船、上水道、建築設備など、長期信頼性が求められる設備で採用される。
真空機器は、半導体製造装置、精密機器工場、医療機器、クリーンルーム向けの気密性が高い真空配管に使われる。薄肉ステンレス溶接、ベローズ加工、クリーン性、漏れ管理が差別化の中心である。
2023年12月期は、利益率の高い真空機器の売上減少、円安による海外仕入金額の高騰、原価上昇分の価格転嫁遅れにより利益が低下した。2024年12月期からは利益水準が回復し、2025年12月期は売上高と利益が5期中で最高となった。
2026年12月期第1四半期は、海外市場が前年を上回り、国内市場でも利益率の高い真空機器の売上が好調だった。継手事業の売上高は5,707百万円、セグメント利益は1,487百万円となり、全社利益の中心となった。
投資判断では、真空機器の案件継続、半導体製造装置・クリーンルーム関連の投資循環、建築設備向けの安定需要、プラント向け大型案件、為替と原材料価格の影響を四半期ごとに確認する必要がある。
防災・工事事業：消防設備、真空工事、マルチアクア
防災・工事事業 セグメント業績推移
単位：百万円。売上高は黄色、利益は赤、損失は青。全セグメントを同一縮尺で表示。
縦軸は外部顧客への売上高15,125百万円を上限に全セグメント共通で表示。
防災・工事事業は、消防設備工事、加工管製造、鋳鉄管切断機、真空配管工事、非常用貯水機能付き給水管などを扱う。単品部材だけでなく、工事、施工、設備案件への関与が収益源となる。
真空工事では、装置類の設計・製作、据付工事、真空配管の溶接工事、真空テストの企画実施などを提供する。半導体工場や精密機器工場では、配管の清浄度、漏れ、施工品質、工程管理が歩留まりと稼働に直結する。
非常用貯水機能付き給水管は、災害時に飲用水や衛生水を確保する設備であり、BCP、防災、公共施設、マンション、商業施設、工場のレジリエンス需要と結び付く。通常時は給水管として機能し、災害時に貯水機能を発揮する点が特徴である。
2025年12月期は、北海道の先端半導体工場案件に関連する事業売上が業績を押し上げた。利益率は22.2%となり、施工・案件型の事業が利益貢献を高めた。
2026年12月期第1四半期は、前年に非常に好調だった北海道の先端半導体工場案件の反動減があり、売上高は1,397百万円、セグメント利益は394百万円となった。前年同期比では減収減益だが、利益率は高い。
この事業は大型案件の有無で四半期変動が出やすい。受注済み案件の消化、半導体工場・データセンター・公共防災投資、消防設備工事の施工能力、外注費と人件費の管理が、今後の確認点となる。
自動車・ロボット事業：輸送機器部品と産業機器部品
自動車・ロボット事業 セグメント業績推移
単位：百万円。売上高は黄色、利益は赤、損失は青。全セグメントを同一縮尺で表示。
縦軸は外部顧客への売上高15,125百万円を上限に全セグメント共通で表示。
自動車・ロボット事業は、輸送機器部品、産業機器部品、ロボット関連部材を扱う。配管継手の金属加工技術や精密加工技術を、自動車、産業機械、ロボットの可動部、接続部、搬送・駆動周辺に応用する事業である。
この領域では、耐久性、寸法精度、耐振動性、軽量化、量産品質、顧客仕様への対応が重要になる。大口顧客の生産計画や在庫調整の影響を受けやすく、売上規模が小さいため、利益率の変動が大きくなりやすい。
2024年12月期は売上高1,855百万円、セグメント損失52百万円となった。2025年12月期は売上高2,092百万円、利益97百万円となり、黒字へ戻った。
2026年12月期第1四半期は、大口顧客からの受注がさらに増加したことにより増収増益となった。売上高は553百万円、セグメント利益は43百万円で、利益率は7.8%となった。
ただし、5期推移では売上高と利益の安定性は継手事業より低い。自動車生産、産業機器投資、ロボット関連需要、大口顧客の仕様変更、材料費、固定費吸収の状況を継続的に確認する必要がある。
介護事業：福祉用具レンタル、販売、住宅改修
介護事業 セグメント業績推移
単位：百万円。売上高は黄色、利益は赤、損失は青。全セグメントを同一縮尺で表示。
縦軸は外部顧客への売上高15,125百万円を上限に全セグメント共通で表示。
介護事業は、福祉用具のレンタル、販売、介護用住宅改修を行う。配管継手メーカーとしての中核技術とは異なるが、安定需要と地域密着型サービスの性格を持つ報告セグメントである。
福祉用具レンタルは、利用者数、介護保険制度、商品回転率、レンタル資産の償却、メンテナンス、配送体制、ケアマネジャーとの関係が収益性に影響する。住宅改修は手すり、段差解消、転倒防止など、在宅介護の安全性に関わる。
2021年12月期から2025年12月期まで売上高は着実に増加した。利益は2022年12月期と2023年12月期に低下したが、2024年12月期から改善し、2025年12月期は126百万円となった。
2026年12月期第1四半期は、売上高が465百万円で前年同期比0.7%減となった一方、福祉用具レンタル用資産の減価償却が進んだことによる原価削減などにより、セグメント利益は37百万円となった。
全社利益に占める比率は小さいが、景気循環や設備投資サイクルの影響を受けにくい。継手事業や防災・工事事業の変動を完全に相殺する規模ではないため、位置付けは補完的な安定収益源となる。
1.会社予想と実績
2021年12月期から2025年12月期は期首通期会社予想と通期実績を比較。2026年12月期は最新の通期会社予想を掲載しています。
| 指標 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 | 2026年12月期 | ||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 予想 | 実績 | 達成率 | 予想 | 実績 | 達成率 | 予想 | 実績 | 達成率 | 予想 | 実績 | 達成率 | 予想 | 実績 | 達成率 | 予想 | 実績 | 達成率 | |
| 売上高 （百万円） | 19,200 | 19,633 | 102.3% | 20,650 | 22,174 | 107.4% | 25,500 | 21,242 | 83.3% | 23,000 | 22,041 | 95.8% | 23,000 | 26,025 | 113.2% | 28,000 | — | 最新予想 |
| 営業利益 （百万円） | 2,450 | 2,615 | 106.7% | 2,500 | 2,752 | 110.1% | 3,300 | 1,482 | 44.9% | 2,300 | 2,196 | 95.5% | 2,400 | 3,919 | 163.3% | 4,000 | — | 最新予想 |
| 経常利益 （百万円） | 2,450 | 2,776 | 113.3% | 2,750 | 3,060 | 111.3% | 3,300 | 1,515 | 45.9% | 2,250 | 2,135 | 94.9% | 2,350 | 3,924 | 167.0% | 4,000 | — | 最新予想 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 （百万円） | 1,500 | 1,718 | 114.5% | 1,850 | 2,413 | 130.4% | 2,200 | 966 | 43.9% | 1,500 | 1,313 | 87.5% | 1,650 | 3,123 | 189.3% | 2,800 | — | 最新予想 |
| EPS（1株当たり当期純利益） （円） | 82.29 | 94.22 | 114.5% | 101.41 | 132.16 | 130.3% | 120.47 | 52.76 | 43.8% | 81.89 | 71.67 | 87.5% | 90.05 | 170.41 | 189.2% | 152.73 | — | 最新予想 |
達成率＝実績÷期首会社予想×100。予想はすべて単一値で、レンジ予想はありません。
2.達成・未達理由
継手事業が堅調に推移し、自動車・ロボット事業が回復。防災・工事事業の特殊案件も利益を押し上げ、売上から最終利益まで期首予想を上回りました。
全事業セグメントで売上が増加。円安と原材料高で利益率は低下したものの、増収効果と防災・工事の高採算大型案件が寄与し、吸収合併に伴う税効果も純利益を押し上げました。
半導体市場の在庫調整で高採算の真空機器が大幅減少。円安による仕入高、不十分な価格転嫁、防災工事の不採算案件、ロボット部品の顧客在庫調整が重なり、大幅未達となりました。
海外向け継手と高採算の防災工事で前年から回復したものの、自動車・ロボット事業の在庫調整が長引き赤字となりました。計画した回復水準には届かず、全指標が未達でした。
海外向け継手、高採算の真空機器、北海道の先端半導体工場関連が好調。自動車・ロボットも黒字回復し、旧大阪営業所の土地・建物売却益655百万円も加わって大幅超過しました。
第1四半期は海外向け継手と国内の高採算真空機器が好調で、営業利益は前年同期比86.8%増。中間予想は上方修正されましたが、通期予想は据え置かれています。
3.事業セグメントの自信度
4報告セグメントについて、年度ごとに変化した表現と業績を基に会社の自信度を推理しています。
継手事業
半導体関連の真空機器およびフレキシブル継手の売上増加により、当事業全体の売上は増加いたしました。
半導体設備投資と建設需要が増収を牽引。
フレキシブル継手および半導体関連の真空機器等、当事業全般的に売上は増加し、円安要因を含む原材料価格の上昇等により利益率は低下したものの、増収増益となりました。
需要は強いが、採算には原材料高の警戒。
前年度好調であった利益率の高い真空機器の売上が大幅に減少したこと、円安により海外からの仕入金額が高騰したこと、原価上昇分の顧客への価格転嫁を進められなかったこと等により、当事業全体としては減収減益となりました。
数量・価格・為替の三重苦。
海外市場は好調で海外顧客向けの売上が大きく増加したこと等により、当事業全体としては増収増益となりました。
海外販売を軸に急回復。
前年度に引き続き海外市場が好調であったことに加え、国内市場では利益率の高い真空機器の案件があったこと等により、増収増益となりました。
海外と高採算案件が同時に伸長。
海外市場が前年度を上回り好調であったことに加え、国内市場でも利益率の高い真空機器の売上が引き続き好調であったこと等により、大幅な増収増益となりました。
前年の好調をさらに上回る水準。
海外売上と高採算の真空機器が同時に伸び、第1四半期のセグメント利益は前年同期比171.3%増です。
防災・工事事業
損益面では、特殊案件による大幅な増益が当事業全体の利益を大きく押し上げました。
利益は強いが特殊案件への依存が残る。
消防設備工事は、利益率の高い大型案件が完成したことにより、増収増益となりました。
大型案件の完成で業績拡大。
一部の防災工事において不採算案件があったことに加え、防災工事全般において原材料価格及び人件費の上昇に対する顧客への価格転嫁を進められなかったこと等により、大幅な減益となりました。
不採算工事と価格転嫁遅れが表面化。
前期の大型の不採算工事案件の反動で売上は減少したものの、今期は利益率の高い工事案件が発生したこと等により、当事業全体としては減収増益となりました。
案件採算が正常化。
主に北海道の先端半導体工場案件の関連事業が好調を維持し、売上が大幅に増加したこと等により、大幅な増収増益となりました。
大型半導体工場案件が成長を牽引。
主に北海道の先端半導体工場案件の関連事業売上が、非常に好調であった前年度の反動減となったこと等により、減収減益となりました。
大型案件の反動減が鮮明。
北海道の先端半導体工場関連が反動減。通期では案件の入替えと採算管理が重要です。
自動車・ロボット事業
産業機器等部品、輸送機器部品ともに受注が回復し、売上は増加いたしました。
赤字から黒字へ回復。
産業機器等部品の売上が大きく増加したことにより、増収増益となりました。
受注回復が継続。
大口顧客の在庫調整の影響で下期に入って売上が急激に減少したこと等により原価率が大きく上昇した結果、大幅な減益となりました。
増産投資後の急減速で採算悪化。
大口顧客の在庫調整の影響によって売上が減少したこと等により減収減益となり、当事業の損益は赤字となりました。
在庫調整が長期化。
前年度影響の大きかった大口顧客の在庫調整がひと段落したこと等により売上が増加、増収増益となり、当事業は黒字回復いたしました。
在庫調整終了で黒字化。
主に前年度回復した大口顧客からの受注がさらに増加したこと等により、増収増益となりました。
回復局面から成長局面へ。
大口顧客の受注回復が続き、第1四半期利益は前年同期比146.4%増となりました。
介護事業
福祉用具のレンタル、販売及び介護用住宅改修の売上は、いずれも底堅く推移するとともに、販管費が減少いたしました。
安定収益を維持。
当該買収による支払手数料やのれん償却費等の販管費増加、および商品在庫の評価減等により大幅な減益となりました。
買収関連費用が収益を圧迫。
当事業全体の売上は微増となりましたが、レンタル原価及び人件費の増加等により減益となりました。
安定需要に対しコスト増が課題。
当事業全体の売上は横ばいとなりましたが、販管費の削減等により増益となりました。
コスト構造の改善が進展。
福祉用具販売およびレンタルの売上が増加、販管費は増加したものの福祉用具レンタル用資産の減価償却が進んだことによる原価削減等により、増収増益となりました。
数量増と原価低減が両立。
売上は微減となったものの、福祉用具レンタル用資産の減価償却が進んだことによる原価削減等により、減収増益となりました。
売上停滞でも利益率改善を継続。
レンタル資産の減価償却進展で、売上微減でも利益を伸ばせる構造へ改善しています。
4.最新予想信頼度
第1四半期の営業利益は通期予想の46.2%まで進捗。中間利益予想は大幅に上方修正された一方、通期予想は据え置かれ、下期に慎重な前提を残しています。
単純進捗率＝第1四半期実績÷最新通期予想。案件構成や季節性は調整していません。
達成できると判断する理由
- 第1四半期の営業利益・経常利益・純利益は通期予想の43～46%まで進捗し、売上進捗29.1%を大きく上回っています。
- 中間予想の達成に必要な第2四半期単独利益は、第1四半期実績を大幅に下回ります。
- 海外向け継手と国内の高採算真空機器が好調で、継手事業の第1四半期利益は前年同期比171.3%増です。
- 自動車・ロボットと介護も増益となり、防災・工事の反動減を他事業が吸収しています。
- 2025年12月期は期首予想を全指標で大幅に上回り、収益力の回復が一過性の売却益だけではないことを確認できます。
達成できないと判断する理由
- 第1四半期の高利益には、高採算の真空機器案件と海外向け売上の好調が含まれ、案件構成が平常化すると利益率が低下します。
- 北海道の先端半導体工場関連は反動減となっており、防災・工事事業の売上・利益は前年を下回りました。
- 半導体設備投資の在庫調整、為替円高、海外仕入価格の上昇は、継手事業の数量と採算を同時に悪化させる可能性があります。
- 過去には防災工事の不採算案件と価格転嫁遅れが大幅減益を招いており、案件採算の変化には注意が必要です。
- 通期予想を据え置いたことは、会社が下期の需要・案件構成を慎重に見ている可能性を示します。
収益計上時期を見る際の注意点
防災・工事事業は大型案件の進捗・完成時期で売上と利益が変動し、継手事業も真空機器など高採算案件の納入時期で利益率が振れます。会社資料に明確な年度末偏重の説明はありませんが、第1四半期の単純進捗率をそのまま年率換算するのは適切ではありません。
最終判断
通期予想の達成可能性は高いと判断します。第1四半期で通期営業利益の46.2%を確保し、中間予想達成に必要な第2四半期利益も低い水準です。海外向け継手と高採算真空機器が急失速せず、防災工事で新たな不採算案件が発生しなければ、利益予想には余裕があります。売上は利益より進捗が低いため、通期28,000百万円の達成には継手事業の好調継続と防災・工事の下期回復が必要です。
直近5年業績サマリー
| 業績項目 | 2021/12 実績 |
2022/12 実績 |
2023/12 実績 |
2024/12 実績 |
2025/12 実績 |
2026/12 会社予想 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 19,633 | 22,174+2,541 / +12.9% | 21,242-932 / -4.2% | 22,041+799 / +3.8% | 26,025+3,984 / +18.1% | 28,000+1,975 / +7.6%通期会社予想 |
| 営業損益 | 2,615 | 2,752+137 / +5.2% | 1,482-1,270 / -46.1% | 2,196+714 / +48.2% | 3,919+1,723 / +78.5% | 4,000+81 / +2.1%通期会社予想 |
| 経常損益 | 2,776 | 3,060+284 / +10.2% | 1,515-1,545 / -50.5% | 2,135+620 / +40.9% | 3,924+1,789 / +83.8% | 4,000+76 / +1.9%通期会社予想 |
| 当期純利益 | 1,718 | 2,413+695 / +40.5% | 966-1,447 / -60.0% | 1,313+347 / +35.9% | 3,123+1,810 / +137.9% | 2,800-323 / -10.3%通期会社予想 |
| EPS | 93.68円 | 131.58円+37.90円 / +40.5% | 52.67円-78.90円 / -60.0% | 71.60円+18.92円 / +35.9% | 170.29円+98.70円 / +137.9% | 152.68円通期会社予想ベース |
| PER | 11.6倍 | 7.6倍 | 20.7倍 | 15.3倍 | 12.8倍 | 27.2倍 |
| PBR | 0.99倍 | 0.82倍 | 0.89倍 | 0.86倍 | 1.56倍 | – |
| BPS | 1,100.65円 | 1,214.51円+113.86円 / +10.3% | 1,223.62円+9.11円 / +0.7% | 1,273.67円+50.06円 / +4.1% | 1,400.72円+127.05円 / +10.0% | – |
| 純資産 | 20,464 | 22,590+2,126 / +10.4% | 22,440-150 / -0.7% | 23,358+918 / +4.1% | 25,688+2,330 / +10.0% | – |
| 営業CF | 1,061 | 1,802+741 / +69.8% | 1,915+113 / +6.3% | 2,845+930 / +48.6% | 5,219+2,374 / +83.4% | – |
| 投資CF | -1,082 | -2,016-934 / -86.3% | -2,897-881 / -43.7% | -3,365-468 / -16.2% | -193+3,172 / +94.3% | – |
| 財務CF | -499 | 1,774+2,273 / +455.5% | -1,314-3,088 / -174.1% | 1,435+2,749 / +209.2% | -2,332-3,767 / -262.5% | – |
| 現金及び現金同等物 | 4,589 | 6,233+1,644 / +35.8% | 4,022-2,211 / -35.5% | 5,105+1,083 / +26.9% | 7,868+2,763 / +54.1% | – |
中期経営計画
中期経営計画は確認対象資料内で未確認。会社予想と重点領域を代替指標とする
公式サイトのサイトマップ、IRトップ、IRライブラリー、決算短信の確認範囲では、「中期経営計画」または同等の期間・数値目標を明示した専用資料は確認できない。代替して、2026年12月期会社予想、決算短信で示された事業別動向、公式事業説明を確認対象とする。
基本方針
確認対象資料では、管継手を中心とする金属加工技術を基盤に、安全・安心を提供し、世界をつなぐ継手のリーディングカンパニーを目指す方針が示されている。中核の継手事業では、フレキシブル継手、伸縮管継手、真空機器を軸に、建築設備、プラント、半導体、医療機器、上水道、ガス、電力、防災分野に供給する。
事業戦略
継手事業では、海外市場、国内建築設備、真空機器、半導体関連装置部品の案件獲得が中心となる。防災・工事事業では、消防設備工事、真空配管工事、半導体工場案件、災害時用貯給水管の採用が重要である。自動車・ロボット事業では大口顧客の受注回復、介護事業ではレンタル資産の償却進展と原価削減が収益に関わる。
数値目標の代替確認
2026年12月期第1四半期は、通期予想に対して売上高で29.1%、営業利益で46.2%、経常利益で45.1%、親会社株主に帰属する四半期純利益で43.0%の進捗となった。第1四半期時点の進捗は高いが、会社は2026年12月期の連結業績予想を変更していない。
今後の焦点は、利益率の高い真空機器の持続性、北海道の先端半導体工場関連案件の反動減後の受注、海外継手市場の成長、原材料・為替影響、配当62円の維持可能性である。
IR情報へ競合他社
時価総額は約6,425億円、株価は2026年7月時点の市場データで3,900円台。シール、断熱、防音、耐火、耐食、クリーン技術を基盤とする産業資材メーカーであり、プラント向け工事・販売、工業製品、高機能製品、自動車部品、建材を展開する。
テクノフレックスとの直接競合領域は、伸縮継手、ふっ素樹脂製ベローズ継手、ガスケット、シール材、ふっ素樹脂製品、半導体・FPD向けクリーン部材、プラント向け配管・保温・シール関連製品である。
2026年3月期は売上高2,519億円、営業利益370億円、経常利益393億円、親会社株主に帰属する当期純利益316億円。2027年3月期は売上高2,700億円を見込む。
ニチアスは半導体・FPD向けのふっ素樹脂製品、シール材、フィルター、断熱材、プラント向け工事・販売の総合提案力が強い。テクノフレックスは金属製フレキシブルホース、金属ベローズ、真空用クリーン継手の専門性で差別化する必要がある。
時価総額は約2,449億円、株価は2026年7月時点の市場データで9,000円台後半。旧・日本ピラー工業を母体とする流体制御関連の総合シールメーカーであり、メカニカルシール、グランドパッキン、ガスケット、ふっ素樹脂製品、ふっ素樹脂継手、ポンプ、免震関連製品を展開する。
テクノフレックスとの直接競合領域は、半導体製造装置向けの高純度・耐薬品配管、ふっ素樹脂製継手、ベローズポンプ、ガスケット、シール材、化学・エネルギー・プラント向け流体制御製品である。
2026年3月期は売上高594.79億円、営業利益121.07億円、営業利益率20.4%、経常利益129.46億円、親会社株主に帰属する当期純利益89.41億円。2027年3月期は売上高700億円、営業利益155億円を見込む。
PILLARは薬液・液体ラインの耐薬品・高純度配管、シール、ガスケットで強く、テクノフレックスは真空・ガス・ステンレス薄肉溶接・ベローズで強い。半導体製造装置メーカーの装置仕様では、工程や流体によって両社の製品が採用候補となる。
時価総額は約2,219億円、株価は2026年6から7月時点の市場データで2,000円台後半。総合バルブメーカーであり、青銅、鉄鋼、ステンレス鋼、鋳鉄、鋳鋼バルブ、継手、浄水器、工業用フィルター、各種装置、半導体プロセス用流体制御機器を展開する。
テクノフレックスとの直接競合領域は、建築設備、プラント、水処理、ガス、半導体向けの流体制御機器、継手、真空バルブ、半導体プロセス用バルブ・継手である。フレキシブルホースそのものではなく、配管システム全体の隣接部材として競合する。
2025年12月期は売上高1,766.82億円、営業利益154.54億円、経常利益160.71億円、親会社株主に帰属する当期純利益114.65億円。2026年12月期は売上高1,950億円、営業利益170億円を見込む。
キッツはバルブ、継手、半導体プロセス用流体制御機器、建築設備・水道・ガス配管で顧客が重なる。テクノフレックスは配管の変位・振動を吸収するフレキシブル継手、伸縮管継手、真空配管部材で補完しながら競合する。
出典
- 株式会社テクノフレックス 公式サイト
- 株式会社テクノフレックス 会社概要
- 株式会社テクノフレックス 事業内容
- 株式会社テクノフレックス IR情報 事業内容
- 株式会社テクノフレックス 製品情報
- 株式会社テクノフレックス フレキシブル継手
- 株式会社テクノフレックス 伸縮管継手
- 株式会社テクノフレックス 真空配管用継手
- 株式会社テクノフレックス IR情報
- 株式会社テクノフレックス IRライブラリー
- 日本取引所グループ 2024年12月 月間相場表
- 日本取引所グループ 2023年12月 月間相場表
- ニチアス株式会社 IR情報
- PILLAR株式会社 IR情報
- 株式会社キッツ IR情報
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