最大のリスクは、大型投資後の固定費負担である。2026年3月期は、先端半導体向け材料の販売が増加したにもかかわらず、営業利益は3,668百万円と前期比10.6％減少した。感光性材料事業では、売上高が26,417百万円へ増加した一方、営業利益は1,051百万円まで低下した。大型設備と生産情報システムの稼働開始に伴う減価償却費、人員増強、固定費増が利益を圧迫している。

設備投資型の材料メーカーでは、需要が想定より早く立ち上がらない場合、固定費が先行して利益率が悪化する。Beyond500の達成には、新設備の稼働率上昇、高付加価値品の比率改善、歩留まり改善、生産性向上が必要になる。2027年3月期会社予想は営業利益5,000百万円であり、中期計画の営業利益80億円以上とは差がある。

半導体市況への依存も大きい。AI向け先端半導体は強いが、一般半導体、ディスプレイ、車載・産業機器向け材料には需要の濃淡がある。2026年3月期も一般半導体向けはやや減少した。半導体メーカーや材料メーカーの在庫調整が長引くと、感光材と高純度溶剤の販売が下振れしやすい。

競争面では、信越化学工業、富士フイルムホールディングス、東京応化工業などの大手材料メーカーが強い。これらの企業は、完成フォトレジスト、EUV材料、高純度薬液、フォトマスク関連材料、CMP材料など幅広い製品を持ち、研究開発費、顧客接点、グローバル供給体制で優位性がある。顧客が材料の内製化や一括調達を進める場合、東洋合成工業の供給機会が圧迫される可能性がある。

化成品事業では、高純度溶剤の需要拡大が追い風である一方、香料材料は為替、関税、サプライチェーン在庫調整の影響を受ける。ロジスティック事業は安定収益源になり得るが、化学品タンクには安全管理、法規制、設備更新、災害リスクが伴う。

財務面では、2026年3月期末の純資産は27,452百万円まで増加したが、総資産66,949百万円に対する自己資本比率は41.0％である。設備投資と借入返済、配当、運転資金のバランスを見ながら、機動的な投資を継続できるかが重要になる。原材料価格、物流費、エネルギー価格、為替変動、地政学リスクも収益に影響する。

株価面では、2026年3月期末終値10,070円から2026年7月3日終値17,180円へ大きく上昇している。会社予想EPSを基準にした予想PERは43倍台となり、将来の高成長を織り込む水準である。業績回復や新設備の稼働率改善が遅れる場合、バリュエーション調整リスクが高まりやすい。